田老(岩手県宮古市)

田老
現・岩手県宮古市(1896-田老村/1944-田老町/2005-宮古市
区域:第2区(隆起海岸)
湾形:甲類第二(外洋U字)


明治三陸津波(1896)
波高:13.64m*   *13.64m(C1934)
死者:1400人(田老村)
流失倒壊戸数:230戸(同上)
再生形態:

「田老灣頭の田老、乙部を併せて、285戸流失、死者1808名、罹災生存者僅かに37名に過ぎずと付記されている。」(Y1943/p.99)

「村の永久的防浪工事を起こし、山麓に六尺程の地盛りをし、地區を改正しようとし、一時義損金の分配を差し控へ、その第一期工事として先づ約3000圓を投じて道路を變更した。そして既に5、6戸はこれに沿うて移動もしたのであったが、到底義損金のみでは完成の見込みが立たなくなり、時日が経過すると、村人の一部には、目前の避難者の困窮救助の義損金を街區改正に使用するのを可否、及び些少の土盛りが将来の被害を防止し得るかに對する疑問等、意見を異にする者が出て、遂にこの街區改正は漸く1尺5、6寸の土盛りをしたのみで不成立となり、無防備の儘の原地居住となって終った。」(Y1943/p.99)

「田老は明治29年には波高15mの津波に襲われ、田老191戸流失、1407人死亡、乙部94戸流失、40人死亡の大被害を受け、生存者37人といわれている。この大災害によって、防災対策として、義損金を基金として2mの盛土により宅地造成の計画をたてたが、意見の不一致と資金難のため、道路沿いに約50cm盛土することに終わって原地復興の型となった。」(K1961/p.75)

「1896年の災害で隣接の乙部部落を含めて285戸流失、1808人の死者を出したといわれ、その際山麓に2mほど土盛りして地区を改正し、再興しようとしたが、予算の関係、防備計画に対する住民の疑義などのため、遂に街区改正も、土盛りも不成立、無防備のまま現地に再興した。」(Y1964a/p.71)

「[毎日新聞明治29年三陸地震による津波では、339世帯、1859人のうちわずか36人しか生き残らなかった。」(C2010/p.166)


昭和三陸津波(1933)
波高:*   *7.69m(C1934)
死者:471人(田老・乙部)*   *506人(C1934)
流失倒壊戸数:503戸(同上)*   *311戸(C1934)
家屋流失倒壊区域(坪):47000坪(同上)*   *15.54ha(田老+乙部)(C1934)
浸水家屋:356戸(同上)*   *1戸(C1934)
再生形態:地区改正
移動戸数:500戸(田老・乙部)
達成面積(坪):


「本部落附近に於ける昭和8年津浪高滿潮面上7.6m田老、乙部兩部落の罹災前戸數513戸、人口2950人の内、流失倒壞戸數503戸、死亡行衞不明889人、負傷者122人計1011人を出し、本地方の一中心市街地は全滅に歸し、慘害三陸第一に位す。明治29年に於ては13.64mの津浪を被り、全滅に歸せしも防浪對策の講ぜらるるものなく、再びその災害を繰り返せり。即ち田老灣の如く、直接太平洋に開口せるU字形灣に在りては津浪に勢力大なる可きを以て、その灣奥に位する部落は充分の防浪對策を施するに非ざれば常に全滅の脅威に漂さる。斯の如き部落に於ける防浪對策の萬全なるものは高地移轉の外なしと雖も、500戸以上を收容し、市街地を構成せしめ得るが如き高地を選定し得ざるを以て、現地復興をなす外途なし。即ち新市街地は之を可及的山地に近接せしめ、耕地整理法を適用して、區劃生理的敷地造成を行はしむ。然れ共この造成敷地は明治29年浸水位は勿論昭和8年の夫よりも低位に在り、從て、その市街地を團繞して現地盤上12m滿潮位上1mの防浪堤を團らす。防浪堤は津浪に抵抗強からざる方向に築設し、舊市街地の東側を流るる小川を堤外に付け替え、西南方田老川筋と併せて緩衝地帶たらしむ。田老川口は川筋常に遊動する性質のものなるを以て、市街地側に護岸を設け津浪勢力の減殺に備ふ。」(C1934)

「第二灣形U字をなせる場合津浪は前者に比較して稍輕きも高さ15mに達することあり。」(C1934)

「海岸低地に並行している家並みで、被害も流失266戸と言ふ大なるものであったが、移動すれば全く町の機能を失ふので、護岸工事、防波堤を完全にして原地居住となっている。私は嘗て山田の防波堤をトーチカと呼んだ事があるが、市街の居住地域と、製造小屋、納屋等の非居住地域との境界に、海岸に並行して底の幅3m、高さ3m10cmの鉄筋コンクリート防壁が見事に續き、居住地域より海に出る通路は暴浪の場合塞ぎ得る如く整備してある。」(Y1943/p.72)

昭和8年の災害にても田老は又三陸海岸の最大なものとなった。流失、倒壊家屋田老311戸、乙部182戸、死者行方不明は前者の187人、後者72人、併せて流失493戸、死者889名になっている。」(Y1943/p.100)

「この幾度も全滅の災に遭っている田老は、高地へ移轉する外方法がないとは、諸學者及び縣當局の一致せる意見であった。然しいざ實際の工事案になってみると500、600戸の市街地の移轉はこの山地のせまった海岸地形では、殆んど不可能に近い。それで結局防波堤建設、耕地整理法による地區改正等により原地に復興する事となった。」(Y1943/p.101)

「防波堤は最初の計畫は南の小林より、北青砂里出羽神社山麓まで、一直線に見通して延長約1000坪に及ぼうとしたらしいが、餘りに膨大な工事計畫で不認可となり、小林より長内川に至る約500mが、高さ15mの城塞の如く完成されて、如何にも津浪より護られた都市の如き観を呈している。敷地造成は海面上30尺を基準としている由であるが、明治29年の波高よりは低い。これは防波堤で防ぎ得ると言ふのである。地區割は地形の闞形もあり、中央部の缺けた少々半車輪の如き形となり、道路は西部山地に、求心的に走っている如く造られている。この多くは避難道路であり、調査當時未だ假小屋もこの西部山地に點々と残っていて、この避難道路が毎日の濱に出る道に使はれている位であったから、村人にも親しまれ、申譯的な避難道路ともならないであらうと感じられた。宅地は殆んど原位置に近くとったと言はれるが防浪堤に包まれる如く、全地域を少々密集させ、狭隘になっているので、各屋敷面積が2割位減じている。それで家屋は他の移轉地にも見られた如く、2階建が特に目立つやうになっている。」(Y1943/p.101-102)

「最初集團移動の議もあったが、敷地狭隘の為、市区改正による原地居住となった。」(Y1943/p.145)

宮古湾では昭和8年の時湾口で8.2mに達したが、湾奥へ行くにしたがい高度を減じ、金浜村付近では3.5mとなっている。ところが、今回は湾口で1.4m、中央部で3m、湾奥で6mと次第に高くなっている。」(K1961/p.13)

昭和8年の波高7.6mで、田老、乙部総戸数503戸、人口2950人のうち、流失倒壊503戸、死者行方不明889人の大被害を受けた。そこで、防災対策としては高地移動の意見もあったが、500戸を収容する適地がないので、原意の区画整理[耕地整理]により宅地を造成し、防浪堤は900mまで完成して戦時中に中止されたが昭和33年、延長1350m、上幅3m、根幅最大25m、高さ地上7m、海面上10.65mの大防浪堤を完成した。」(K1961/p.75)

田老町の如きは、地区を改正し、防波堤に護られて原位置に復興」(Y1964a/p.70)

「1933年に再び362戸中358戸流失の惨害をうけた。この時も高地への集団移動が論じられたようであるが、適地がなく、かつ漁業を主生業とする関係で、防波堤建設、若干の土盛り、地区の改正による非移動で再興している。」(Y1964a/p.71)

「防浪施設を充分にすると共に、若干の土盛りをし、港湾に沿う街村形集落を、半車輪形に似た格子形に変えて地割りし、整備された近代的集落」(Y1966/p.168)

「田老村は高地に移転しようとしたが十分な用地がなく、地盤嵩上げも高価なため、結局は防潮堤を建設し、その背後に住居を復興した。当時[昭和津浪後]はコンクリート構造物は高価であり、田老のほか、吉浜本郷、釜石、山田などに防潮堤が築造されたにとどまった。」(C2010/p.160)

「田老村の防潮堤に関してはいくつかの文献で詳しく記述されている[例えば、山下2003]。 しかし、「専門家や国、県が集団高地移転を推奨したが、田老の人々は『自分たちの町は自分たちで護る』と、海辺で暮らすことを選択した」といった表現で紹介されている例が多い。」(C2010/p.161)

「田老の津波対策は、昭和三陸津波後の経験的総合津波防災の考え方を実践したものである。」(C2010/p.161)

「田老村が現地復興したのは、他に実行可能な方法がなかったからというのが実情である。」(C2010/p.161)

「田老についての第1案は高さ12mの高地への集団移転である。次善の策として、 河川改修、防潮堤、防潮林による緩衝地区の設定を挙げている。」(C2010/p.162)

「1933[昭和8]年6月から1934[昭和9]年3月の間に計画が変更されたのは、まさに田老村の意思による。
(1)500戸の家が高地移転できるような高台もなく、集落の土盛りも容易でない[明治の大津波の後で試みて、費用が原因で挫折している]ため、高台を住宅地とするのは実現不可能と判断。
(2)関口村長が中心となり、防浪堤建設を含む村独自の計画を策定。
(3)村の計画は費用が掛かり過ぎるため、県が認可せず、中止。
(4)「茫然自失して村そのものの移転を云々する者もいれば、実際に見切りを付けて村を出て行く者もあるなど事態は暗く、深刻だった。が、圧倒的多数の村民にとって『この生誕の地、先祖の墳墓の地は去り難い』。こうして、村そのものの存続のためにも、やむを得ない、この際は国や県をあてにせず、村独自で防潮堤を建造しよう」と決断。
(5) 国や県と粘り強く交渉し、「村の存続に関わると云うのであればやむを得ない」と許可される。
(6)2年目からは国と県が工費を負担する公共事業となる。」(C2010/p.163)

「防潮堤を津波の力を受けない方向に建設し、市街地の東と南西の低地は緩衝地区[つまり市街地を守るための犠牲]としている。防潮堤の役割は津波を沖に向かって跳ね返すことではなく、横に逸らすことなのである。 ここはチリ津波後に人々が防潮堤に対して期待した役割と大いに異なっているので強調しておきたい。」(C2010/p.163)

「各十字路は隅を切ってある。歩く避難路と車の通路が交差する町並みなのだが、走りながら左右が見渡せ、避難の速度が落ちないようにとの気配りである。」(C2010/p.164)

「[毎日新聞昭和8年のときも 911人が波にのまれた。貞観11年以来14度の津波に見舞われ、宿命とあきらめている三陸沿岸の人たちの中にあって立ち上がり、昭和9年3月に延長1350m、上幅3m、身幅最大25m、高さ7.7m[地上]のコンクリート堤防を当時工費22万8500円の県直営工事でやらせるまでにこぎつけた。“夢の長城”と笑われながら6年と9カ月目の昭和15年、日華事変のため延長960メートルだけで打ち切り完工した。27年十勝沖の地震で再建に踏み切り、関係方面を熱心に説得して29年度から工事を再開、33年3月に延長1350m、高さ10mの階段式コンクリート堤防を完成した。このほか昭和8年の教訓を生かして避難道路、防潮林も造成、16平方キロに響く100キロワットの警報機を設けるなど3000の町民の生命と財産を守る鉄壁の備えをした。」(C2010/p.166)

「防浪堤については、昭和8年津波後大規模なものは田老、吉浜、小規模なものは大槌、越喜来に建設したが、特に田老町の堤防は全町を巻く模範的な堤防である。また、山田町には海岸線に平行して防潮壁が建設されている。」(C2010/p.168)


チリ地震津波(1960)

チリ地震津波は波高3.5mで、浸水地区域も狭く、被害はサッパ船20隻程度であり、最大浸水高も大防浪堤に到達しなかった。今後の防災対策としては大防浪堤の補強を実施し、堤外の危険地区に対する対策を早急に確立すべきである。」(K1961/p.75)

「[毎日新聞岩手県下閉伊郡田老町の防波堤は24日、各地の津波被害をよそに、またリアス式海岸の不利な条件にもかかわらず立派に生命のタテであることを立証した。[中略]今度の津波に堤内の炭庫2棟が水浸しとなっただけでなんの被害もなかった。」(C2010/p.166)

「田老に関しては、津波は防潮堤の場所までも到達しなかったというのが真相である[気象庁1961]」(C2010/p.166)

「田老でもチリ津波対策事業・高潮対策事業として既設の防潮堤に接続する新たな防潮堤を建設し、また、田代川水門や河川堤防も建設したが、これによって堤内地の面積は倍増したものの、緩衝地区は消失したことになる。」(C2010/p.168)



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fig.田老:1933津波後の航空写真(C1934)

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fig.田老:1933津波後の復興計画(C1934)

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fig.田老:1933津波前(Y1943)

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fig.田老:1933津波後の復興計画(Y1943)

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fig.田老:1948航空写真(国土地理院

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fig.田老:1961集落現状図(K1961)

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fig.田老:1977航空写真(国土情報ウェブマッピングシステム)

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fig.田老:2011津波遡上範囲(日本地理学会 津波被災マップ[速報])

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fig.田老:2011津波遡上範囲(日本地理学会 津波被災マップ)

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fig.田老:2011津波後の航空写真(Google